お知らせNEWS
YEARLY:2023年
-
本研究室の学生・李嘉棣さんの論文が『日本思想史学』第55号に掲載
本研究室に所属する学生の論文が『日本思想史学』第55号に掲載されました。 李嘉棣「世界史の哲学」から見た戦後世界-高山岩男を手がかりとして- (『日本思想史学』第55号、2023)『日本思想史学』 (ajih.jp)
-
本研究室のバウザッキ・ジ・モウラ・モライス・フェルナンダさんが論文コンクールで銀賞を受賞
本研究室に所属するバウザッキ・ジ・モウラ・モライス・フェルナンダさんが、下記論文コンクールで銀賞(2位)を受賞しました。 論文コンクール名:法律家 キヨシハラダ賞テーマ:日本移民とその子孫に関するステレオタイプ論文タイトル:『Minoria positiva ou negativa? Estereótipos relacionados à decasséguis no Japão e nikkeis no Brasil』【直訳】ポジティブマイノリティーかネガティブマイノリティーか―日系ブラジル人と在日デカセギに関するステレオタイプー(日系ブラジル人=ブラジルにいる日系人、在日デカセギ=在日ブラ
-
「コロナ禍の声を聞く」刊行のお知らせ
このたび日本学専修では、専門科目の演習授業での実践をもとに記録した声をまとめ、「コロナと大学」プロジェクトとして、『コロナ禍の声を聞く』を学生たちの手で編集・刊行いたしました。 学生によるオーラルヒストリー調査という、授業実践の記録として、留学生を含む学生、その家族や大学教員など、大学関係者を中心に、様々な立場の人々の語りを収録しています。
-
『コロナ禍の声を聞く』刊行記念シンポジウム
まちかね祭2023の最終日、下記の通り『コロナ禍の声を聞く』刊行記念シンポジウムを開催いたしました。 日時:2023年11月5日(日)14:00〜17:30場所:大阪大学豊中キャンパス 基礎工学国際棟1階 セミナー室(ハイブリッド開催) 当日の様子
-
まちかね祭2023に出展
第64回まちかね祭(2023)にて、日本学研究室より「コロナ禍の声をきく」プロジェクトが出展しました。 日時:2023年11月3日(金)〜4日(土)場所:文法経文12講義室 準備や当日の様子
-
人権平和センター豊中企画展(協力:現代日本学研究室)のお知らせ
<豊中市 人権月間事業> 平和展示 企画展ケアの現場とコロナ 現代日本学研究室では、「コロナ禍とケア」というテーマの下、外国人、障がい者、高齢者、女性、子ども、学生・若者の6つの視点から、コロナ禍におけるケアの現場の実態を調査。フィールドワークの成果を展示しています。
-
安岡健一准教授のコメント掲載(朝日新聞:2023年7月12日)
大阪市立図書館が取り組まれている「思い出のこしプロジェクト」の取材記事に、本研究室の安岡健一准教授のコメントが掲載されました。
-
7/8◎大阪大学×EXPOCITY『2023大阪大学共創DAY 未来社会を創造中!』最先端の研究を体感する、未来の夏フェス!
日時:7月8日(土)11:00~17:00 入場無料場所:ららぽーとEXPOCITY「光の広場」「空の広場」「EXPOCITY Lab」 『コロナ禍の「声」を聞き取ろう!』 現代日本学研究室 出展 「1F 光の広場」 当日の様子
-
7/1◎釜ヶ崎芸術大学・大学院講座『釜ヶ崎の表現と世間をめぐる研究会』
日時:2023年7月1日(土)14:00~16:30講師:前川紘士(美術作家)、安岡健一(歴史学者)会場:釜ヶ崎芸術大学(ココルーム)の庭
-
6/10◎大阪歴史科学協議会 2023年度総会・大会のお知らせ
日時:2023年6月10日(土)総会10:00~12:00/大会13:00~17:00場所:関西学院大学西宮上ヶ原キャンパス F号館102号教室※オンラインでの参加も可(ただし事前申込が必要)。 会場参加者は、事前申込は不要です。報告:安岡 健一氏(大阪大学)「歴史学者の職能とオーラルヒストリーの意義」
-
6/10◎本学研究室所属松永健聖さんがシンポジウムで発表
本学研究室所属 博士後期課程 松永健聖さんが、下記シンポジウムで発表されます。 日本における第二次世界大戦の長期的影響に関する学際シンポジウム2023ー文化的トラウマからの回復ー 日時:2023年6月10日(土)14:00~17:00場所:立命館大学 大阪いばらきキャンパス B棟2階B275教室(ハイブリッド開催) 15:00~16:00 「文化的トラウマからの回復に向けて」松永健聖(大阪大学大学院人文学研究科博士後期課程) ほか
-
本研究室に所属する学生・岡田祥子さんの論文が掲載
本研究室に所属する学生の論文が掲載されました。 岡田祥子「エコミュージアムとして生かす実践を行って」 (『旧真田山陸軍墓地研究年報10』 2022年)







